5Gファーウェイ製品排除?中国製品を買ってはいけないヤバイ理由

近頃、アメリカをはじめとする世界中で中華人民共和国の通信機器メーカー「ファーウェイ」の製品を排除する動きが強まっています。

アメリカのウォール・ストリート・ジャーナルは先週、トランプ政権が日本など同盟諸国に対し、ワイヤレスやインターネットの業者が中国の通信機器大手「ファーウェイ」の製品を使わないよう求める説得工作を始めたと報じた。中国による不正な通信傍受や通信遮断の脅威に晒される恐れがあるというのがその理由だ。

https://news.1242.comより引用

その動きにイギリスも追随するようです。

ジョンソン英首相は中国の通信機器メーカー、華為技術(ファーウェイ)の機器について、国内の第5世代(5G)移動通信網からの段階的な排除を年内にも開始する準備を進めている。事情に詳しい関係者が明らかにした。

https://news.yahoo.co.jpより引用

わが国日本はどうなのでしょうか?

中国の習近平国家主席を国賓(こくひん)として招くことを今だにあきらめず、

中国にベッタリの経団連などの日本企業、日本国民は「TikTok」(ティックトック)や「荒野行動」などの中華製のソフトウェアやファーウェイのスマートフォンなどを使用しています。

しかし、中国製品やサービスを利用するとなにがいけないのでしょうか?

情報が盗まれる?それだけではない簡単な理由を解説したいと思います。

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5Gファーウェイ製品排除?中国製品を買ってはいけないヤバイ理由

ちまたでよく言われているのが、「中国メーカー製のスマートフォンやソフトウェアは情報を勝手に中国に送信している」

それに対して「私の情報なんて盗まれてもたいしたことないから大丈夫!」などといった意見がよく見られます。

しかし、もっと単純でヤバイ理由があるのです。

利益は中国共産党に入っている

とうぜんのことですが、中国の会社は儲けた利益から中国政府に税金を払っています。

当たり前ですが、そのお金は「中国共産党」の懐に入ります。

考えてみてください、おそろしいと思いませんか?

中国共産党のお金の使い道

そして、中国共産党はそのお金で軍事力を強化してどんどん膨張してきています。

中国が日本の尖閣諸島を軍事攻撃で奪取する作戦計画を進めているという警告がアメリカ議会の政策諮問機関から発せられた。日本にとっての真の国難は北朝鮮の核の脅威よりもむしろ中国の尖閣攻撃の危険ともいえるようだ。

https://japan-indepth.jpより引用

毎日のように中国公船による領海侵犯もニュースで報道されていますね。

はっきり言うと、

日本人は中国製品を買う(使う)ことによって、中国による日本侵略を間接的にサポートしているのです。

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ではどうすれば?中国製品を排除することなんて不可能では?

しかし、だからといって身の回りから中国製品を完全に排除することは現実的に不可能です。

衣類や家電をはじめ、百均などの製品やAmazonで売っている品物など、ほとんどが中国製です。

せめて利益率の高い物を買わないようにする

日用品などは無理かもしれませんが、せめて次にあげるような、中国のもうけが多い物はやめておいた方が良いと思います。

スマートフォンなどの電子機器

これらの物は他国の技術を盗んで作られているため、研究開発費などが安く中華企業の利幅が大きいです。

「トランプ大統領はファーウェイなど中国の通信機器メーカーを『知的財産を盗み、技術移転を強要する企業』だと批判し、市場から排除する手法を取っています。

https://news.yahoo.co.jpより引用

中国内で他国の企業が商売をするには中華企業と合弁会社を作らなければなりません。その理由がよくわかりますね。(;^ω^)

中国製のゲームやソフトウェア

日本で人気のスマホゲーム「荒野行動」や動画配信ソフト「TikTok」(ティックトック)などのIT製品です。

IT(情報技術)は原材料費や輸送費などのコストがかからず利益率が高いです。

ゲームユーザーの課金やTikTokに広告を掲載するための広告料が、ガッポリ中国共産党に入ります。

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5Gファーウェイ製品排除?中国製品を買ってはいけないヤバイ理由まとめ

私は食品はもちろんのこと電化製品なども、値段が多少高かろうが日本メーカーの物を買っています。

その理由は、たとえ「MADE IN CHINA」でも売上の何割かは日本人のもとに入ります。

そのお金が日本の税金になったり、私たちが働く会社の製品やサービスに使われたりして日本に循環します。

そして、そのお金は少しでも国の防衛に使われるはずです。

また、国防のことは国民一人一人が真剣に考えなくてはならない問題だと思います。

自分の国は自分で守らなければなりません。

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